事例
- 課題・背景
-
Microsoft 365 Copilotライセンスを持っている社員が2000名いたが、活用していない社員が多くいた
-
一部の社員はMicrosoft 365 Copilotを使っていたが、効率化に貢献するスキルを身につける必要があった
- 効果
-
受講生のうち毎日Microsoft 365 Copilotを業務に活用する割合が40%→64.6%まで向上(+24.6ポイント)
-
研修後に実務でMicrosoft 365 Copilotを活用した33名で合計約97時間の業務時間を削減
ポイント
- Microsoft 365 Copilotの具体的な活用事例を学んだうえで、自身の業務を業務フローとして可視化し、どの工程にCopilotを活用できるか整理するワークを実施。実務における活用イメージが明確になり、スムーズに業務に取り入れることができた
- eラーニングで身につけた知識やスキルを研修後に実践することで、業務時間削減という成果に繋がった
-
対象者
有志社員(オープン募集で100名)
-
研修期間
1ヶ月
-
研修内容
生成AIアイデアソン講座Microsoft 365 Copilot編
自業務での活用イメージを持ってもらうことでCopilot活用を推進したい
― Copilot活用講座の実施にはどんな背景がありましたか。
石井様:
当社では社員1万人のうち2000〜3000人がCopilotの有償アカウントを持っていますが、日常業務で使いこなせている社員はまだまだ少ない状況でした。また、比較的業務でCopilotを活用されている方からも、「もっと効果的な活用方法を知りたい」という声があがっており、ニーズに応えられる講座を探していました。
― スキルアップAIでの受講の「決め手」は何でしたか。
石井様:
スキルアップAI の『生成AIアイデアソン講座 Microsoft 365 Copilot 編』は、単なる機能解説に留まらず、自分の業務を業務フローで洗い出し、どの部分にCopilotを活用できるか整理するワークを含むなど、より実践的な内容であると思えました。これにより、受講者が「どう使えばいいか」イメージを持ち、実際の業務への定着が期待できると考えて試験導入しました。
濱田様:
受講者は、私たちが所属するDX戦略本部に限らず、広くポータルサイトで募りました。先着100名の募集だったのですが、数日で200名以上の応募があり、想定以上に関心を持つ社員が多いことも分かりました。
研修で受講生のCopilot利用率が64.6%に向上、受講後に実践した33名で1ヶ月97時間の業務時間を削減
― 実際に研修を実施してみて、いかがでしたか?
石井様:
アンケートの結果、受講者の92%が「内容を理解できた」と回答しており、Copilotに対する理解度は確実に向上し、受講生の日常業務での利用率も受講前の約40%から64.6%へと大幅にアップしています。
また、研修後に業務でのCopilot活用を実践した33名により、1ヶ月あたり97時間分相当の業務時間を削減していたことがわかりました。知識のインプットで終わらず、実際に業務にCopilotを活用し、業務時間削減の成果まで生み出されており手ごたえを感じています。
濱田様:
加えて、講座内の業務フロー整理のワークが好評でした。受講者からは「自分の業務を可視化することで、これまで気づかなかったCopilot活用ポイントが見つかった」「実際に“こんな場面で使える”というイメージが湧いた」との声が多く寄せられ、主体的にアイデアを発想できる機会になったようです。
具体的な活用事例としては、Excel上でVBAコードを自動生成し、データ入力作業を自動化することで1ヶ月あたり400分の削減を実現したケースや、発注・検収データの収集・整理をCopilotの指示の工夫で自動化し、1回あたり90分の時間短縮を達成したケースなどがあり、受講者のモチベーション向上にも大きく貢献しました。
― 今後の展開を教えてください。
石井様:
今後の活動は、さらなるCopilotの普及に力を入れていく予定です。具体的には、まずCopilotを使ってみる層を増やすためにCopilotの基本操作に関する教育サイトを開設したり、Copilotの基礎知識が学べるeラーニングを検討しています。それと並行して、今回のアイデアソンのように実務でのCopilot活用スキルを磨く実践的な研修を組み合わせることが、有効だと考えています。
そして、受講者から得られた事例やノウハウを社内で共有しながら、学び合いの文化を醸成する取り組みも中長期的に必要だと感じています。
濱田様:
今回の研修を通して、データ分析に対するニーズが根強くあることもわかりました。こうした研修にも力を入れて、DX育成とCopilotをうまく連動させて、全社のDX推進を加速させていきたいです。
あわせて読まれている事例

DX人材育成について相談したい方は