（お話を伺った方）
株式会社リコー デジタル戦略部 デジタル人材戦略センター デジタルエキスパート強化グループ　宮内克爾様（※2023年6月時点の所属）

リコーデジタルアカデミーは、社員一人ひとりが自ら目的を持って学び続けることを支援する学びのプラットフォームです。専門的デジタル人材を育成するための専門的能力強化と、全社員がデジタル人材を目指すためのデジタルナレッジという二層構造で構成しています。

また、テクノロジー分野の重点強化領域の一つとして「データサイエンス」を定義し、そのスキルを身につけることを目的とした研修を開催しています。今回利用した「問題解決のためのデータ分析基礎講座」と「AIプランニング・プロジェクト推進基礎講座」は、その取り組みの一部です。

• ・AIプランニング・プロジェクト推進基礎講座：専門的能力強化階層
• ・問題解決のためのデータ分析基礎講座：デジタルナレッジ階層

リコーデジタルアカデミー設立当初は、全社的に求められる研修ニーズをはかりかねる状況でした。そこで、データサイエンス分野の研修企画の際に、社内の有識者に対して各組織の状況や研修ニーズのヒアリングを行いました。そこで挙がった“データ分析の基礎的なレベルを短時間で体系的に学ぶ機会が必要”という声を反映し、前提知識が不要で、かつ、3時間という半日程度の時間でデータ分析の基礎が学べる「問題解決のためのデータ分析基礎講座」の導入を決めました。

受講対象者は国内リコーグループの全社員とし、職種や年次を問わず受講希望者を募集しました。結果として、募集開始からわずか１時間程度で受講枠が埋まるほどの盛況で、基礎的なレベルの研修に対して、想定を大きく上回るニーズがあることを確認できました。その結果を受け、急遽、同講座の追加開催を決定したほどです。

初回研修直後の受講者アンケート結果では、満足度約80％とポジティブなフィードバックを得ることが出来ました。「データ分析の基礎を体系的に学べた」や「業務にそのまま活かせそう」という当初想定した受講効果を裏付けるコメントが受講者から挙がりました。
一方、「前提知識無しの3時間でデータ分析の基礎を理解できる」との前提でしたが、「3時間駆け足で講座が進んだ印象」など、部分的には講義の進行についていくのが難しいと感じた受講者もいたようです。

そこで、追加開催分については、初回で難しいとされる傾向があった分野（分析力強化｜説得力強化）に十分に時間をかけるなど、知識項目によって内容や時間配分にメリハリをつけるよう改善しました。結果、満足度が約90％と初回に比べて上昇し、よりポジティブなフィードバックを得ることが出来ました。

「AIプランニング・プロジェクト推進基礎講座」は各組織から受講者を選出してもらう専門的能力強化研修のひとつとして開催しました。よりビジネスに直結する知識・スキルを身につける目的です。

まず、研修のレベルや内容を評価出来るメンバーを選出し初回を開催した結果、想定した受講効果を確認できましたので、本格的に全社的な導入を決定し、2回目を開催しました。

本格導入の際は、貴社が推奨するカリキュラムを採用しました。具体的には、2サイクル構成とし、1サイクル目は汎用的なテーマでプロジェクトプランニングを疑似体験して基本的な知識を習得、2サイクル目では、より実践に近い自組織のテーマでAIプロジェクトプランニングを疑似体験するカリキュラムとしました。

受講者からは「実践形式で今後の業務を想定した研修が受講できた」というコメントが挙がるなど、自組織のテーマを用いたことで業務への活用イメージを強くつかめたようです。

なお、AIプロジェクトという課題に初めて向き合う受講者もいましたので、研修受講前の知識レベルにバラつきがありましたが、事前課題のeラーニングで基礎知識をインプットし、ライブ講義前に知識レベルを合わせられたことも効果的でした。
また、業務でAIを経験している受講者に関しても、ワークショップ中心のライブ講義型の研修で、講師の的確なフォローがあった点も受講効果が高まった要因と感じています。結果、「過去のプロジェクトを振り返りながら、今後に向けて良いシミュレーションになった」という声が挙がり、受講効果を実感できた様子です。

私が主に担当するテクノロジー分野に関しては、この一年は社内のニーズを確認しながら比較的基礎的な知識・スキルを身につけるための研修を開催してきました。今後も継続してラインナップを充実させ、社員のニーズにあった学習環境を整えていきたいと考えています。

一方、より実践的でビジネスに活用できる知識・スキルを身につけるための専門的能力強化研修の充実がより重要と考えています。お客様に寄り添いながらお客様ごとに異なる課題をくみ上げ、リコーならではの技術力で、お客様に最適な解決策の提供を実現するためのスキル修得を目的とした研修も充実させていく予定です。

専門的な人材の成長支援と、全社員のデジタルナレッジの底上げを並行して走らせていくことが必要と考えていますので、貴社には、引き続きのご協力をお願いしたいと考えています。